沖縄 青の洞窟 ダイビングの正しい判断
注意しなくてはならないのは、住宅価格が高騰したのがロサンジェルス周辺に限られていたという事実だ。
このバブルは八八年まで続き、八九年には破裂している。
一九二○年代のフロリダ地価バブルも、当時の急速なモータリゼーションのなかで、大都市から自動車で行ける保養地としての価値が脚光を浴びたが、一九二五年にはピークを迎えて、やがて崩壊してしまう。
これは二○世紀前半における、最大の不動産バブルとして記憶されているが、やはりリージョナル（地域的）なものに過ぎなかった。
R政権は戦争に向けて傾斜生産を行なうため、住宅の新規建設を制限した。
これは将来的な住宅供給の逼迫を意味したから、アメリカ全土の住宅価格を押し上げた。
しかし、復員後に慌てて住宅を買わざるを得なかった人以外は、価格の安定化を待つことができたので投機的な状況には至らず、極端な価格高騰が生じることはなかった。
今回の住宅バブルには、こうした過去のバブルとは異なる要素が入り込んでいる。
Sさんによれば、今回の住宅バブルは、住宅が人の住む家として買われたからではなく、投機の対象となったことから生まれた。
それは、アメリカ全土に住宅バブルが広がる以前に、世界の大都市における住宅バブルが先行していたことからも分かるという。
二○○三年の時点で、住宅バブルは世界の大都市に共通に見られ、英経済誌『エコノミスト』同年五月三十一日号によれば、九五年から二○○二年の間にダブリンは名目で二七三％の住宅価格上昇、ロンドンが一八二％、ストックホルムが二五％で、これに比べるとニューヨークの七五％は注目に値しないように見えるほどだ。
しかし、こうした世界の大都市における住宅バブルが、アメリカの住宅を投機の対象にしてしまった。
経済学の入門書などには、同じ市場でも小麦の市場と住宅の市場は異なると書いてある。
小麦は大量で比較的同質の、しかも運搬が比較的たやすい商品であるために、投機の対象となりやすい。
一方、住宅はその土地に縛られており、その地域内でしか取引されないから、投機の対象にはなりにくい。
だからこそ、住宅のバブルは起こっても、たいがいは地域に限定されてしまうわけである。
しかし、世界中で住宅価格が高騰して投機の対象となれば、もはや地域からは切り離されてしまう。
市場で住宅が売買されるとしても、それは住むという目的のためではなく、単に転売するためで、所有権だけが売買されるからである。
Sさんは記している。
投機的行動を支えるのは「ニュー・エラ物語」こうして住宅は投機市場に放り込まれるわけだが、Sさんによれば、それだけでは長期的住宅の投機的市場が巨大化することによって、他の投機的市場と同じように、私たちの生活を根本的に変えてしまう。
かつてはきわめてローカルで、高速道路、運河、鉄道などの建設といった事態に限定されていた価格の変動は、国家的規模になり、さらには国際的規模にすらなる。
住宅価格についての反応の変化は、人々が抱く資産価値のイメージを変えてしまい、投機的な価格変動に注目するよう促がすのである。
にもかかわらず、人々はロサンジェルス周辺の限られた土地に押し寄せ、そして、住宅の価格を高騰させていった。
ここには投機化することで市場が沸き立つという要素以前の、ある種の思い込みのようなものが存在する。
たとえば、人口が増えているから住宅価格も上がるとか、経済成長が続くから住宅価格もしかし、なお謎は残る。
カリフォルニアは広大な地域であり、すばらしい気候はこの広大な地域のどこでも似たようなもののはずだった。
しかも、一八八○年代に新しい家が建てられる土地として、農地もあれば原野もあったのだ。
こんなバブルとは成り得Nさんいう。
投機的なバブル価格となった住宅が、それでも適正な価格であると信じる根拠が必要だというのだ。
Sさんは二○○八年に刊行した『ザ・サブプライム・ソリューション』のなかで、住宅の価格を正当化する「物語」について論じている。
彼は、すでに『根拠なき熱狂第二版』でも検討していた、カリフォルニアの住宅バブルを再び取り上げて、次のように指摘する。
いまこそ新しい時代が来たという根拠のない確信実は、この「ニュー・エラ物語」についてSさんは、二○○○年刊の『根拠なき熱狂』でもすでに指摘していた。
このときには、主にＩＴブームについて述べていたわけだが、このときのＩＴ革命「物語」はどのようなものだったろうか。
上がって当然だとか、住宅地は限定されているから住宅価格が急騰して当然とかの説だが、実は、どれをとってもまったく根拠にはなっていないのだ。
あらゆる投機的ブームを理解するうえで最も重要なエレメントは、こうしたブーム的思考の「社会的な感染」であり、こうした思考によって、急速に価格が上昇したことを納得するわけである。
社会的な感染が起こることで、私が「ニュー・エラ（新時代）物語」と呼んでいるストーリー（物語）への信用がますます高まる。
そして、人々はこのブームがこれからも続くと信じてしまうわけである。
株式市場のブームという点で重要なのは、インターネット革命のとらえがたい現実ではなく、この革命によって大衆が抱いた「印象」である。
大衆の反応は、インターネットという体験的知識が持つ直感的な「らしさ」に影響を受ける。
そして、この「らしさ」は、結局、インターネットに関しては実例や主張を思いつきやすいという点からきている。
日常的にインターネットを利用していれば、それに関する実例はいくらでも思いつくだろう。
実際、このインターネット革命の物語は、日本でも名のある経済学者たちによって広められたが、そうした学者の多くが、日常的にインターネットを利用している人たちであり、日常で経験したインターネットの効用は、途方もない夢物語となって日本国中にばら撒かれた。
冷静に考えれば、とても正気の沙汰とは思えないような発言も多かったが、発言したのは大衆ではなく、日本でもトップクラスとされていた経済学者たちだった。
そこには「いまこそ新しい時代が来た」という根拠なき確信が働いていたのだ。
たとえば、ある経済学者には、インターネットが、かつて社会主義経済が夢見た資源配分計算を可能にするものに思えた。
また、ある経済学者によれば、企業組織においては中間管理職がまったく必要なくなり、流通機構からは問屋や商社といった仲介業はすべて姿を消す当時、多くの経済学者が、いまなら「大笑とするしかない物語を真面目な顔で語っていたが、それはほとんど「伝言ゲーム」のようなものだった。
しかし、この「笑い話」を笑えないのは、ブームからバブルに成長する経済の暴走は、こうした伝言ゲームによって生み出ことになっていた。
そして、自動車部品などもインターネット上の仮想市場で、自由に売買されることになっていたのである。
さらに、ある経済学者がいうには、すべての取引は携帯電話のキーをピッピッと押すだけで成立し、日本はＩＴ革命というチャンスに乗ることで、長期不況を克服することができることになっていた。
Sさんは記している。
子供の頃やった「伝言ゲーム」をご記憶だろうか。
最初の人が簡単なストーリーを二番目の人に鳴く。
二番目の人は三番目の人にそれを鳴き、順次それを繰り返す。
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